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入居希望者が審査に通らない原因として考えられることとは

公開日:2019/10/01  最終更新日:2019/09/20

大家さんにとって自分の賃貸物件が、常に満室状態をキープしているのは理想的なことです。ところが場合によっては入居希望者が、管理会社や保証会社のおこなう入居審査で落ちてしまい、部屋が埋まらないこともあるかもしれません。

では一体どんな理由で落ちてしまうのか、その考えられる原因を多角的に探っていきます。

入居希望者の職業や収入は重要な判断ポイント

入居審査の詳しい内容は管理会社や家賃保証会社によって異なりますが、毎月キチンと家賃を支払えるか否かは、各社共通の判定ポイントです。なので入居者希望者が定職に就いていなかったり、安定した収入がなければ審査に通りにくくなります。

また、定職に就いている場合でも水商売など、収入的に先々の安定性が見通せない職業ですと、審査に通らないパターンもあるようです。同様に、現在は就労中でも契約期間が満了すれば仕事を失うため、契約社員の人も落とされる可能性がゼロではありません。

次の職場が即座に決定すれば良いものの、仕事先が決まらなければ給与が途絶えることになり、管理会社や家賃保証会社にとっては安心できない状態になるからです。そのため、入居希望者が正社員でない場合、審査に通らないパターンもあると考えておきましょう。

ただし正社員でも落ちる人は落ちるので、メジャーな大手企業に勤めていたとしても、必ず受かるとは限りません。その場合にまず考えられるのが、入居希望者の収入に対して家賃が高いケースです。月々の手取りから見て分不相応な高額賃貸を借りようとした場合、入居が断られることもあります。

最初は良くても、無理を続ければ資金的に苦しくなるのは目に見えていますから、審査に落ちるのもやむを得ないと言えるでしょう。そのほか、正社員であっても短いスパンで転職を続けている人も、入居判定で落とされる可能性が出てきます。

とくに各職場とも1年未満で辞めてしまうなど、同じ仕事が長続きしない人は今後も安定的な収入が見込めないと判断されやすいのです。つまり雇用形態としては契約社員や派遣社員より正社員のほうが有利なのは確かですが、勤続年数も重要になります。

家賃の滞納とは無関係でも入居審査に大きく影響

賃貸物件の入居判定では職業や収入だけでなく、その人の人間性なども大抵加味されます。ですので勤め先や年収が申し分なくても、性格的に問題があれば入居できない場合があるのです。これは住民同士のトラブルを未然に防ぐ意味合いから、入居判定では重要な判断項目になっています。

仮にほかの入居者と揉めごとを繰り返すようになれば、その対応にあたるのは管理会社です。クレーム処理に奔走するなど、手間が増えるのは明らかなため、入居して欲しくない人物の上位ランクに位置づけられています。悪くすればたった1人のトラブルメーカーの入居により、ほかの住民が全員退居することにもなりかねないので、決して楽観できない問題です。

そうなればオーナーにとっても大打撃となりますが、この判定は賃貸物件を探しに、入居希望者が不動産会社へ来店したときから始まっています。もちろん常識的な言動であればこれを理由に落とされることはありませんが、粗暴な態度や、常識を逸脱した言葉遣いの場合、入居者として相応しくないと判断されるのです。

とにかくほかの住民と平穏に生活できない人物と判断されたときは、入居判定で不合格となるでしょう。また、常識が欠如した人間と判断される理由はいろいろありますから、家賃や仲介手数料を強引に値引こうとして不合格になるパターンもあると思います。あるいは元々良い人でも、不動産業者や大家に足元を見られてはいけないと、必要以上に高圧的な態度で臨む人も、トラブルメーカーと認識されれば落とされる筈です。

さらに、入居判定に通らない原因には、時間や約束に対していい加減な人も挙げられます。内見の予約時間を度々遅れたり、無断キャンセルも平気でするなど、性格的にルーズであれば信用できないことから、落とされる場合もあるでしょう。性格面では衛生観念もチェックポイントになっており、あまりにも不潔であれば断られるケースもあると言えます。

オーナーや管理する側からすれば、物件はできるだけ綺麗に使って欲しいところですが、衛生観念の低い人にその願いは届かず、部屋を汚すのが通例です。汚れや異臭は清潔性を保てないだけでなく、近隣住民からクレームが出たり、物件その物のイメージダウンにつながるかもしれません。どの程度の不潔まで許されるかは個々の判断に委ねられるでしょうが、入居を拒否する理由に数えられます。

こんなパターンで審査に落とされることも

夫婦はもちろん、結婚を前提としたカップルなら入居できる場合でも、それ以外のカップルだと入居が難しいパターンもあります。例えば、家賃の支払いを双方の収入で支えるケースもその1つで、もしも別れ話になってどちらかが退室した場合、家賃の滞納リスクが途端に跳ね上がるからです。

そして、若いカップルとは反対に、高齢者の単身者も賃貸の入居が困難な場合が見られます。すでに定年退職していれば年金だけが収入源という人が多いため、保証会社としては家賃の滞納リスクが現実味を帯びてくるのです。

もしも資産のない高齢者が滞納した場合、その費用を代位弁済しても、家賃保証会社がそれを回収できる見込みは低いと言えます。しかも高齢者の1人暮らしは体調面の不安もあり、万が一他界しますと、発見が遅れるのも課題です。

すると高額な特殊清掃が必要になり、場合によっては床や、下階の天井のリフォームも必要になるなど、思わぬ出費となる場合があります。それらのトラブルを避けるには最初から断ったほうが確実なので、単身のシニア世帯は入居判定に通りにくいといった具合です。

また、それら以外でも賃貸物件の入居審査では、過去に家賃を滞納していれば落とされる確率がアップします。協会に所属している保証会社ならデータベースにアクセスできるため、そこに滞納記録が残っていれば、入居するのはかなり難しい筈です。しかし、この記録は一定期間経つと消えると言われているので、永久に影響する訳ではありません。

さらに、家賃保証会社にはクレジットカードの発行を手掛ける信販系と呼ばれる業者もあり、このタイプの保証会社では過去のクレジットカードの利用履歴がチェックされます。入居希望者の信用情報が確認されるため、未払いや延滞などの記録が残っていれば、入居は厳しいものとなるでしょう。

この信用情報は携帯キャリアの電話料金の支払いとも関係が深く、豆知識にもなっています。具体的には通話料ではなく、毎月少額ずつ上乗せられる本体価格の料金です。これは扱い的には分割払いなので、滞納すればローンの返済遅延として記録されるため、結構大きな意味合いを持っています。すなわち信販系の家賃保証会社が入居審査をおこなう場合、入居希望者が過去に携帯料金を滞納しており、その履歴が残っていれば一発アウトと言える状況です。

 

入居希望者が賃貸物件の入居審査に落ちる原因を数々紹介してきましたが、意外な項目もあったのではないでしょうか。

勤め先や年収だけでなく、性格も判断材料になりますから、多彩な角度から判定されるのが一般的です。とくに家賃保証会社は賃貸に関する専門知識が豊富で、個人オーナーでは閲覧できないデータベースも参照できるため、判定基準は総じて高くなっています。

ただしアクセスできるデータベースは保証会社のタイプや、所属協会によって違うのもポイントです。なので、ある保証会社では致命的なマイナス要素でも、別の保証会社では問題ないなど、入居希望者が入居判定で落ちる原因は各社で異なる傾向も見られます。

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